個人スマホを業務利用する「BYOD」とは？メリットとデメリットの双方を解説
- 「個人スマホを業務に利用する「BYOD」って？」
- 「私用スマホを仕事に使うメリットは？リスクもある？」
この記事をご覧の方は、「BYOD」に関して上記のような疑問をお持ちではありませんか？
本記事では企業向けに、個人スマホを利用するBYODの概要について解説していきます。
BYODの導入を検討中の企業は、ぜひ参考にしてみてください。
【この記事でわかること】
- 私用スマホを業務に利用する「BYOD」とは
- BYODで個人スマホを業務に利用するメリットと問題点
- BYODで個人スマホを業務利用する場合に必要な対策
私用スマホを業務に利用する「BYOD」とは
BYOD(Bring Your Own Device)は直訳で「自分でデバイスを持ち込む」という意味で、社員が私物として所有しているPCやスマートフォンを業務に使用することを指します。
中でも私用スマホを用いたBYODを導入する企業は増えており、主に以下の用途で使用されるようです。
- 社内チャットアプリの利用
- 取引先とのメールや電話
- SNS運用などの業務
効果的にBYODを導入することで、会社側は業務端末の費用削減が期待でき、社員側は使い慣れた端末で業務を行うことが可能です。
しかし逆に言えば、BYODの導入方法に不備があると、社員の不満増加や生産性の低下などの原因になり得ます。
個人スマホでBYODを行う場合、社内でのルール整備などをしっかり行う必要があるでしょう。
BYODの導入事例6選！事例からわかる注意点やポイントを解説
BYDOなら「モバイルチョイス050」の導入がおすすめ
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「電話代の計上方法はどうする？」
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BYODで個人スマホを業務に利用するメリット
BYODで個人スマホを業務に利用する場合、以下のようなメリットが期待できます。
- 社員の生産性が向上する
- 業務用スマホに関するコストを削減できる
- シャドーIPを防止できる
社員の生産性が向上する
個人スマホを業務利用する場合、社員の生産性の向上が期待できます。
業務用端末を付与する場合と違って、それぞれの社員が使いやすいと感じるデバイスを選択することが可能です。
手に馴染むスマホを使用できるので、操作する上でのストレスも減少するでしょう。
業務用スマホに関するコストを削減できる
個人スマホを業務利用する場合、業務用端末を会社で用意する必要がなくなります。
そのため、業務端末に関わる以下の費用を削減することが可能です。
- 端末本体の購入費、レンタル費
- 端末の通信費
- 端末のメンテナンス費
会社側としても多くの費用を削減できるので、他の部分に経費を回すことができるでしょう。
シャドーIPを防止できる
個人スマホを業務利用する場合、「シャドーIP」を防止することができます。
シャドーIPとは、無断で個人スマホを業務に利用すること。
勝手に個人デバイスを使用すると、重要データの取り扱いなどに関して、セキュリティ面で問題が生まれる可能性があります。
しかしBYODとして正式に個人スマホを利用する場合は、セキュリティの取り扱いに関してルールを正式に定めることが可能です。
BYODで個人スマホを業務に利用する際の問題点
一方で、BYODで個人スマホを業務利用する場合、以下のような問題点があります。
- セキュリティ面での問題
- 通信費の支払いに関する問題
- 社員のプライバシーに関する問題
セキュリティ面での問題
個人スマホを業務利用する場合、セキュリティ面で様々な問題が想定されます。
個人端末だと私的利用をするため、SNSやWEBサイトなどで情報漏洩してしまうリスクもあり得るでしょう。
BYOD実践時は、セキュリティ面でしっかりとルール整備をすることが求められます。
通信費の支払いに関する問題
個人スマホを業務利用する場合、通信費の支払いに関する問題も想定されます。
業務で利用した分を計算して会社側が支払うにせよ、計算が面倒で生産性が落ちてしまうでしょう。
こちらも通信費の支払いに関して、しっかりとしたルール整備が求められます。
【企業向け】テレワークの通信費は会社持ち？社員の自腹？対策方法を紹介します
社員のプライバシーに関する問題
個人スマホを業務利用する場合、社員のプライバシーに関する問題も想定されます。
例えば私用端末で業務電話をする場合、個人の電話番号が知られてしまいます。
また、休日に個人スマホに仕事の電話がかかってきたりと、社員のプライベートに影響が出てしまう恐れも。
ぜひ社員のプライベートやプライバシーを守れるような工夫を取り入れてみてください。
BYODで個人スマホを業務利用する場合に必要な対策
最後に、BYODを効果的に取り入れられるよう、必要な対策を紹介します。
- 社員へセキュリティ教育を施す
- MDMツールを導入する
- IP電話アプリを導入する
ぜひあなたの会社にあった方法を取り入れてみてください。
社員へセキュリティ教育を施す
個人スマホを業務利用する場合、社員へセキュリティ教育を施すことが求められます。
想定しないような形で情報漏洩するケースも多いので、社員のセキュリティリテラシーを高められるようにしましょう。
同時にスマホの利用ルールなども厳格に定め、BYODの情報漏洩リスクを減らすようにしてみてください。
MDMツールを導入する
続いて、セキュリティ管理として「MDMツール」を導入する方法もあります。
MDMツールとは「モバイル端末管理」を意味し、社員個々人のスマホの遠隔ロックや遠隔ワイプなどを可能にします。
万が一の情報漏洩に備えられる反面、社員が遠隔操作に不満を抱く可能性もありますので、よく検討して導入してみてください。
IP電話アプリを導入する
最後に、IP電話アプリを導入する方法があります。
IP電話アプリを社員のスマホにインストールすることで、通常の電話番号とは別に「050」番号で通話することが可能。
待ち受け時間なども別途設定できますし、経費も別々に計上できるので、社員の各種不満も軽減することができるでしょう。
個人スマホで通話を利用する企業は、ぜひIP電話の導入を検討してみてください。
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モバイルチョイス050とは、社員のスマートフォンや携帯電話にビジネス用の電話番号を付与できるサービスで、以下の特徴がございます。
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- 公私分計：ビジネス通話とプライベート通話の料金を分けてご請求。
- ビジネス番号取得：基本料金無料で「050」番号を取得。
スマホ一台でビジネスとプライベートの使い分けが可能ですので、法人用端末は持たなくてOK。
ビジネスとプライベート分けての精算や、ビジネス番号の受付時間の調整機能などで、社員の満足度向上も期待できます。
BYOD導入にあたっての問題「電話代の計上方法」や「休日の電話対応」なども、モバイルチョイス050なら対策可能。
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まとめ
今回は個人スマホを業務に利用する「BYOD」について紹介しました。
BYODは経費削減や生産性向上などのメリットが得られる反面、以下のような問題点も生じます。
- セキュリティ面での問題
- 通信費の支払いに関する問題
- 社員のプライバシーに関する問題
よって、個人スマホを業務利用する場合は、様々な工夫が必要になります。
ぜひ企業ごとに適した対策を取り入れ、効果的にBYODを導入してみてください。
その中でも「モバイルチョイス050」は、BYODの通話に関する問題を解決してくれるはずです。
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